投資初心者が最初の1年で陥りがちな5つの失敗──実体験から学んだ後悔しない資産形成のスタート術

2025年11月29日

はじめに：誰もが通る「最初の壁」

投資を始めたばかりの頃、誰もが不安と期待の中で一歩を踏み出します。しかし、知識不足や焦りから、多くの初心者が同じような失敗を繰り返しています。何を隠そう、私自身も投資を始めた最初の1年間で、いくつもの「やらなければよかった」と後悔する経験をしました。

この記事では、20代・30代の投資初心者が陥りがちな5つの典型的な失敗パターンと、その具体的な対策を、私自身のリアルな実体験を交えて解説します。これから投資を始める方、そして始めたばかりで少し不安を感じている方は、ぜひこの記事を読んで、後悔しない資産形成の第一歩を踏み出してください。

失敗①：証券口座選びで後悔──手数料とサービスの違いを知らなかった

「とりあえず」で選んだ口座が、将来の数万円の差に

投資を始めようと決意した私が最初にしたこと。それは、当時よく広告で見かけた証券会社の口座を開設することでした。「大手だし安心だろう」くらいの軽い気持ちで、手数料やサービス内容をほとんど比較せずに決めてしまったのです。

しかし、投資を始めて数ヶ月後、友人から「クレカ積立でポイントが貯まるよ」という話を聞き、衝撃を受けました。私が使っていた口座には、その機能がなかったのです。

私の失敗談：年間6,000円分のポイントを取り逃がした

詳しく調べてみると、SBI証券で三井住友カードを使ってクレカ積立をすれば、積立額の0.5%〜5.0%（カードの種類による）のVポイントが貯まることを知りました。仮に毎月5万円を積み立てていた場合、ゴールドカード（年会費5,500円、年間100万円利用で翌年以降永年無料）なら1.0%の還元率なので、年間6,000円分のポイントが貯まります。

毎月5万円 × 1.0% × 12ヶ月 = 6,000ポイント

私はこの事実を知ったとき、「もっとちゃんと調べてから口座開設すればよかった…」と心から後悔しました。たかが数千円と思うかもしれませんが、長期投資においては、この小さな差が将来的に大きなリターンとなって返ってきます。まさに「塵も積もれば山となる」です。

対策：あなたの投資スタイルに合った証券口座を選ぶ

この失敗から学んだ教訓は、「最初の口座選びは、長期的なリターンを左右する重要な選択である」ということです。これから口座を開設する方は、以下のポイントを比較検討することをおすすめします。

比較ポイント	SBI証券	楽天証券	マネックス証券
クレカ積立	三井住友カード（0.5%〜5.0%）	楽天カード（0.5%〜1.0%）	マネックスカード（1.1%）
取扱商品数	豊富	豊富	豊富
ポイント	Vポイント、Pontaポイント、dポイントなど	楽天ポイント	マネックスポイント
特徴	総合力No.1、三井住友カードとの連携が強力	楽天経済圏との相性抜群	マネックスカードの還元率が高い

【選び方のヒント】

•楽天経済圏をよく利用する人 → 楽天証券

•三井住友カードを持っている、または作る予定の人 → SBI証券

•とにかくクレカ積立の還元率にこだわりたい人 → マネックス証券

また、複数の口座を持つことも一つの戦略です。例えば、メインの積立はSBI証券で行い、個別株の取引は別の証券会社で行うなど、それぞれの証券会社の強みを活かすことで、より効率的に資産運用を進めることができます。

参考：証券会社の詳しい比較については、ネット証券会社の比較ランキング（ダイヤモンドZAi）も参考になります。

失敗②：情報過多で混乱──SNSとYouTubeに振り回された日々

「億り人」の投稿に焦り、自分の投資方針を見失う

証券口座を開設し、意気揚々と投資の世界に足を踏み入れた私を次に待ち受けていたのは、情報の洪水でした。X（旧Twitter）を開けば「今月は+100万円！」「この銘柄で爆益！」といった威勢の良い投稿が目に飛び込んできます。YouTubeを覗けば、様々な投資ストラテジストが「次にくるセクターはこれだ！」と熱弁しています。

私の失敗談：インデックス投資から短期売買へ、そして損失

当初は「長期・積立・分散」を基本方針に、インデックス投資をコツコツと続けるつもりでした。しかし、SNSで自分と同じくらいの年齢の人が短期的なトレードで大きな利益を上げているのを見ると、「自分ももっと早く資産を増やせるのではないか」と焦りが生まれました。

そして、私はいつしかYouTubeで紹介されていたグロース株に手を出し、日々の値動きに一喜一憂するようになっていました。結果は散々でした。数週間で株価は下落し、焦って損切り。結局、手数料と税金を差し引いて数万円の損失を出してしまいました。長期的な視点を忘れ、目先の利益に目がくらんだ典型的な失敗です。

対策：情報を「浴びる」のではなく、「選ぶ」意識を持つ

この失敗を通じて、私は「自分なりの投資の軸を持つこと」の重要性を痛感しました。情報収集は大切ですが、それに振り回されてはいけません。大切なのは、自分に合った情報を取捨選択し、冷静に判断することです。

【情報との付き合い方】

1.自分の投資方針を明確にする：まず、自分のリスク許容度、投資期間、目標金額を紙に書き出してみましょう。これがあなたの投資の「憲法」になります。

2.信頼できる情報源に絞る：一次情報（企業のIR情報や公的機関の統計データなど）や、長期的な視点で情報発信している専門家の意見を参考にしましょう。

3.SNSとは距離を置く：特に投資を始めたばかりの頃は、他人の成功事例はノイズになりがちです。自分の投資方針が固まるまでは、意識的にSNSから距離を置くことをお勧めします。

関連記事：積立投資が私を救った──焦りの投資から学んだ「ブレない運用」の大切さ

失敗③：リスク管理の甘さ──「余裕資金」の意味を履き違えていた

「最悪なくなってもいいお金」ではなかった

投資の基本としてよく言われるのが、「投資は余裕資金で行う」という言葉です。私も当然そのつもりでした。しかし、当時の私は「余裕資金」の意味を「今すぐ使う予定のないお金」くらいにしか考えていませんでした。

私の失敗談：急な出費で、含み損の投資信託を解約

社会人3年目の春、私は貯金のほとんどを投資に回していました。そんなある日、愛車のエンジンが故障し、30万円という想定外の修理費用が必要になってしまいました。手元の現金だけでは足りず、私はやむを得ず、含み損を抱えていた投資信託を一部解約することになりました。

市場が下落しているタイミングで売却したため、実質的な損失が確定してしまいました。もし、あの時しっかりと生活防衛資金を確保していれば、投資信託を売らずに済んだはずです。この経験は、リスク管理の重要性を私に痛感させました。

対策：生活防衛資金を確保し、投資とのバランスを取る

この苦い経験から、私は投資を始める前に、まず「生活防衛資金」を確保することが何よりも重要だと学びました。生活防衛資金とは、病気や失業、急な出費など、予期せぬ事態に備えるためのお金です。

【リスク管理のステップ】

1.生活防衛資金を計算する：一般的に、生活費の3ヶ月〜1年分が目安とされています。まずはこれを最優先で確保しましょう。

2.「余裕資金」を定義する：生活防衛資金を確保した上で、さらに余ったお金が本当の「余裕資金」です。

3.投資に回す金額を決める：余裕資金の中から、自分のリスク許容度に合わせて投資額を決めます。いきなり全額を投じるのではなく、少しずつ始めるのが鉄則です。

資産の種類	目的	目安
現金預金	日常生活費	生活費の1ヶ月分
生活防衛資金	不測の事態への備え	生活費の3ヶ月〜1年分
余裕資金（投資）	将来のための資産形成	上記以外のお金

このようにお金を色分けして管理することで、精神的な安定を保ちながら、長期的な視点で資産形成に取り組むことができます。

失敗④：税金と制度の理解不足──NISAを使わずに課税口座でスタート

「利益の20%」が消える衝撃

投資を始めてしばらく経った頃、私は幸運にもある個別株で利益を出すことができました。しかし、利益を確定して口座の明細を見たとき、私は愕然としました。利益額から約20%が税金として引かれていたのです。

私の失敗談：最初の半年間、みすみす税金を払い続けた

今思えば当たり前のことですが、当時の私は「NISA（ニーサ）」という制度の存在を知らず、すべての取引を「特定口座（源泉徴収あり）」、つまり課税口座で行っていました。利益が出るたびに、その20.315%（所得税15.315%、住民税5%）が自動的に差し引かれていたのです。

もし、最初からNISA口座を使っていれば、この税金は一切かからなかったはずです。特に、2024年から始まった新NISAは、非課税保有限度額が1,800万円と大幅に拡大され、使わない手はありません。この制度を知らなかったことで、私は貴重な利益を無駄にしてしまったのです。

対策：税制優遇制度を最大限に活用する

投資で得た利益を最大化するためには、税金をいかにコントロールするかが非常に重要です。特に、NISAやiDeCoといった国が用意してくれている税制優遇制度は、使わなければ損です。

【NISAと課税口座の比較シミュレーション】

仮に、年間120万円を20年間、年利5%で運用した場合の最終的な手取り額を比較してみましょう。

口座の種類	投資元本	運用収益	税金	手取り額
NISA口座	2,400万円	約1,653万円	0円	約4,053万円
課税口座	2,400万円	約1,653万円	約336万円	約3,717万円

※税率は20.315%で計算

このように、同じ運用をしたとしても、NISA口座を使うだけで約336万円もの差が生まれます。投資を始めるなら、まずNISA口座の開設を検討しましょう。

【知っておくべき制度】

•新NISA：年間最大360万円まで非課税で投資できる制度。個人投資家の必須ツール。

•iDeCo（個人型確定拠出年金）：掛金が全額所得控除になり、運用益も非課税になる私的年金制度。老後資金作りに最適。

参考：NISAの詳細については、金融庁のNISA特設ウェブサイトで最新情報を確認できます。

失敗⑤：心理的な罠──暴落に耐えられず狼狽売り

「長期投資」の誓いは、暴落の前にもろくも崩れ去った

投資を始める前、私は心に誓っていました。「何があっても長期投資を貫く。短期的な値動きには一喜一憂しない」と。しかし、その誓いは、初めての暴落であっけなく破られました。

私の失敗談：コロナショックの底値で売却、その後の回復相場に乗れず

私が投資を始めて約1年後、世界をコロナショックが襲いました。日経平均株価は連日暴落し、私の保有していた投資信託の評価額もみるみるうちに減っていきました。毎日数万円ずつ資産が溶けていく恐怖に耐えきれなくなった私は、ついに「これ以上の損失は避けたい」と、保有していた投資信託のほとんどを売却してしまいました。

しかし、ご存知の通り、その直後から市場は驚異的な回復を見せました。私が売ったまさにその時が、大底だったのです。もし、あのまま保有し続けていれば、資産は大きく回復し、さらに増えていたはずでした。頭では「長期投資が大切」とわかっていながら、感情に負けてしまった典型的な失敗です。