はじめに
「投資で成功するには、お金が必要だ」
多くの人がそう考えますが、私は転職を通じて、もう一つ重要な要素があることに気づきました。
それは「時間」と「精神的安定」です。
本記事は、「在宅勤務・出張ゼロの働き方が投資パフォーマンスに与えた影響を数字で整理したい20代会社員」に向けて書いています。
在宅勤務と出張ゼロの働き方に変わってから、私の投資生活は大きく変わりました。積立を継続できるようになり、投資の勉強時間が確保でき、副業収入を投資に回せるようになりました。
この記事では、働き方の変化が投資パフォーマンスにどう影響したかを、具体的な数字をもとに整理します。
※本記事は2026年1月時点の情報をもとにしています。
関連記事：年収450万→400万の転職で可処分所得が増えた話──働き方改革が資産形成を可能にした実体験
この記事の結論
- 通勤・出張・残業削減で月120時間以上の自由時間が生まれた
- 生まれた時間で投資勉強・副業→月10万円を投資に追加
- 精神的安定で**積立継続率100%**を達成
- 投資は「お金」だけでなく「時間」と「メンタル」が重要
私の働き方の変化（before/after）
結論から言うと、転職で働き方が劇的に変わりました。
転職前の働き方
- 通勤時間：片道5分
- 営業先への移動：往復3時間/日
- 出張：隔週（1回あたり往復6時間）
- 残業：月80時間
- 在宅勤務：なし
1日のスケジュール（転職前）：
- 7:00 起床
- 7:30 出社（徒歩5分）
- 8:00〜12:00 営業先へ移動・商談
- 12:00〜13:00 移動中に昼食
- 13:00〜18:00 営業先へ移動・商談
- 18:00〜22:00 残業
- 22:30 帰宅
- 23:00 就寝
睡眠時間：約6時間
転職後の働き方
- 通勤時間：在宅の日はゼロ、出社の日は片道5分
- 営業先への移動：なし
- 出張：ほぼゼロ
- 残業：月5時間以内
- 在宅勤務：週数日（柔軟に選択可能）
1日のスケジュール（転職後・在宅勤務の日）：
- 7:00 起床
- 8:00 投資勉強・ブログ執筆
- 9:00〜18:00 仕事
- 18:00〜19:00 夕食・休憩
- 19:00〜21:00 副業・投資勉強
- 21:00〜22:00 自由時間
- 23:00 就寝
睡眠時間：約7時間
削減時間の計算
転職前と転職後の時間を比較すると、以下の時間が削減されました。
| 項目 | 転職前 | 転職後 | 削減時間 |
|---|---|---|---|
| 営業先への移動 | 往復3時間/日 × 20日 = 60時間/月 | ゼロ | 60時間/月 |
| 出張 | 隔週（往復6時間 × 2回） = 12時間/月 | ほぼゼロ | 12時間/月 |
| 残業 | 80時間/月 | 5時間/月 | 75時間/月 |
| 合計 | – | – | 147時間/月 |
月に147時間、年間で1,764時間の自由時間が生まれました。
これは、1日8時間働くとして、年間220日分に相当します。
関連記事：残業削減で見えた”時間の複利効果”──副業・投資・睡眠が人生を変えた話
生まれた時間の使い道
結論から言うと、生まれた147時間を「投資勉強」「副業」「睡眠」に配分しました。
時間配分の内訳
- 投資勉強・ブログ執筆：月90時間（1日3時間）
- 副業：月30時間（1日1時間）
- 睡眠：月27時間増加（1日6時間→7時間）
① 投資勉強・ブログ執筆：月90時間
転職前は、投資の勉強をする時間がほとんどありませんでした。
転職後は、朝の1時間と夜の2時間を投資勉強・ブログ執筆に使っています。
具体的な使い方：
- 投資本を読む：月10時間
- YouTube・ブログで情報収集：月20時間
- ブログ記事執筆：月60時間
この時間で、インデックス投資の理解が深まり、「淡々と積み立てる」という投資方針が固まりました。
関連記事：インデックス投資の魅力──なぜ私は個別株を選ばないのか
② 副業：月30時間
転職前は、残業80時間で副業をする余裕がありませんでした。
転職後は、月30時間を副業（ビジネスコンサル・マーケティング支援）に充てています。
副業収入：
- 月0円〜15万円（案件によってばらつきあり）
- 平均して月5万円程度
この副業収入のうち、月10万円を投資に回しています（収入が多い月）。
関連記事：通勤ゼロ・自炊・筋トレ──私の生活習慣が資産形成を加速させた理由
③ 睡眠：月27時間増加
転職前は、睡眠時間が1日6時間でした。
転職後は、1日7時間確保できるようになりました。
睡眠時間の増加効果：
- 体調が良くなり、仕事の効率が上がった
- 冷静な判断ができるようになった
- 暴落時でもパニックにならなくなった
睡眠不足は、投資判断に悪影響を与えます。十分な睡眠は、投資パフォーマンスを支える基盤です。
投資パフォーマンスへの影響
結論から言うと、働き方の変化で投資パフォーマンスが大きく改善しました。
① 積立継続率：100%達成
転職前：
- 積立を途中で止めることがあった
- 暴落時にパニック売りをしたことがある
- 銘柄を頻繁に変更していた
転職後：
- 積立継続率100%（転職後から現在まで途切れなし）
- 暴落時も冷静に積立を継続
- 銘柄を変更せず、淡々と積立
なぜ継続できるようになったか？
転職前は、仕事のストレスと時間の余裕のなさで、投資に対して冷静でいられませんでした。
転職後は、時間的・精神的余裕ができたことで、「長期投資」という視点を持てるようになりました。
関連記事：積立投資だけが救いだった──焦りの投資から学んだ「ブレない運用」の大切さ
② 精神的安定が投資判断を改善
転職前：
- 出張中は市場をチェックできず、不安になる
- 移動疲れで冷静な判断ができない
- 急な予定変更でストレスが溜まる
転職後：
- 在宅勤務で昼休みに市場をチェックできる
- 出張ゼロで計画的に投資できる
- ストレスが減り、暴落時も冷静でいられる
具体例：2024年の暴落時
2024年8月、日経平均が急落したとき、私は在宅勤務中でした。
昼休みに市場をチェックし、「これは一時的な下落だ」と冷静に判断できました。
転職前なら、出張中で市場をチェックできず、不安でパニック売りをしていたかもしれません。
関連記事：暴落はギフト──積立投資が市場下落で勝てる科学的理由
③ 副業収入→投資額増加
転職前：
- 副業をする時間がなく、副業収入ゼロ
- 投資額は本業収入のみから捻出
転職後：
- 副業収入：月0円〜15万円
- 副業収入のうち月10万円を投資に回す
副業収入の投資額への影響：
仮に月10万円を年率7%で10年間運用した場合：
※将来の運用成果を保証するものではありません。
- 元本：10万円 × 12ヶ月 × 10年 = 1,200万円
- 複利効果後：約1,700万円
副業収入を投資に回すことで、資産形成が加速しました。
関連記事：月3万円vs月10万円、20年後の差はいくら?──積立額別シミュレーションと無理のない増額戦略
「働き方改革」が投資に与える影響（一般論）
結論から言うと、働き方改革は投資パフォーマンスを向上させる重要な要素です。
① 時間的余裕
投資勉強の時間確保
- 投資の知識が増える
- 焦らない長期視点が持てる
副業の時間確保
- 収入が増える
- 投資額を増やせる
② 精神的安定
暴落時のパニック売りを防ぐ
- 冷静な判断ができる
- 長期投資を継続できる
計画的な投資
- 急な予定変更がない
- 積立を忘れない
③ 収入の多様化
副業収入→投資額増加
- 本業収入に依存しない
- リスク分散
生活防衛資金の確保
- 暴落時でも売却しなくて済む
- 長期投資を継続できる
関連記事：20代・30代のための資産配分戦略──株式・債券・オルタナティブの役割とリバランスの重要性
私の結論：投資は「お金」だけでなく「時間」と「メンタル」
在宅勤務・出張ゼロの働き方に変わってから、私の投資パフォーマンスは大きく改善しました。
数字で見る変化：
- 削減時間：月147時間
- 投資勉強：月90時間
- 副業収入：月0〜15万円（うち月10万円を投資へ）
- 積立継続率：100%
- 睡眠時間：1日6時間→7時間
投資パフォーマンスの改善要因：
- 時間的余裕：投資勉強・副業の時間確保
- 精神的安定：暴落時も冷静、積立継続率100%
- 収入増加：副業収入を投資に回せる
投資でリターンを得るには、「お金」だけでなく「時間」と「メンタル」が重要です。
働き方改革は、投資パフォーマンスを向上させる強力な手段です。
もちろん、転職や働き方改革が誰にでも合うわけではありません。 でも、「時間的余裕」と「精神的安定」が投資に与える影響は大きいと、私は実感しています。
もしあなたが「投資を続けるのがつらい」「時間がない」と感じているなら、働き方を見直すことも一つの選択肢です。
関連記事：年収が下がっても不安が減った理由｜お金の見え方が変わった転職の話
まとめ
在宅勤務・出張ゼロの働き方は、投資パフォーマンスに大きな影響を与えました。
月147時間の自由時間が生まれ、それを投資勉強・副業・睡眠に配分した結果、積立継続率100%、副業収入月10万円を投資に回せるようになりました。
投資は「お金」だけでなく「時間」と「メンタル」が重要です。
働き方改革は、資産形成を加速させる強力な手段です。
免責事項
本記事は、私個人の考えと経験に基づいて執筆したものです。働き方や投資判断は個人の責任で行っていただき、特定の働き方や投資手法を推奨するものではありません。市場環境や制度は変更される可能性があるため、最新情報は証券会社や金融庁の公式サイトでご確認ください。
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参考・出典
本記事は筆者の実体験に基づいて執筆しています。
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